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オンデマンド出版(POD)
食品分析法の妥当性確認ハンドブック

コードNO0301P
発 刊2007年1月12日
編集委員長
永田 忠博
独立行政法人 農業・食品産業技術総合研究機構 食品総合研究所 食品安全研究領域長
編集委員
後藤 哲久
信州大学 農学部応用生命科学科 教授
丹野 憲二
(財)日本食品分析センター 専務理事
安井 明美
独立行政法人 農業・食品産業技術総合研究機構 食品総合研究所 食品分析研究領域長
湯川 剛一郎
独立行政法人 農林水産消費技術センター 理事
価 格 POD(オンデマンド)価格 本体17,500円+税
体 裁 A4判並製横1段組 302頁
見 本
体裁見本(1)(306KB) 第1章-第2節-1 バリデーションに対する要求事項,P23
体裁見本(2)(259KB) 第2章-第1節-2-2 国際的な状況,P66
体裁見本(3)(321KB) 第2章-第3節 サンプリング,P124
体裁見本(4)(439KB) 第3章-第3節 データの統計的取扱い,P169
体裁見本(5)(361KB) 第4章-第4節 培地評価法,P213
体裁見本(6)(330KB) 第5章-第2節 標準化のための試験室間共同試験,P231
体裁見本(7)(343KB) 第6章-第1節 品種判別の妥当性確認,P249
体裁見本(8)(432KB) 第7章-第1節 食品衛生法における残留農薬試験法と妥当性確認,P267
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試 読 不可
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キャンセル・返品不可
農薬の残留分析、微生物をはじめ、分析法の妥当性確認への国際的要請に応え、統一的視点から信頼性確保の全体像と妥当性確認の実際を具体的に解説した必携マニュアル!
■ 主要構成
第1章 分析の信頼性確保
第2章 ラボの信頼性確保
第3章 化学分析法の妥当性確認
第4章 微生物検査法の妥当性確認
第5章 遺伝子組換え体(GMO)分析法の妥当性確認
第6章 表示検証のための妥当性確認
第7章 残留農薬分析法
【発刊にあたって】

食品の品質(安全確保を含む)を保証するための分析は、科学技術の進展により、長足の進歩を遂げてきた。 フードチェーンの各段階で様々な利用形態があるが、どのような方法であれ、外部に認めてもらうためには妥当性確認が欠かせない。 妥当性確認された方法を用いれば、一定の要件を満たしたラボはどこでも、同じサンプルからは同様の結果が得られる。 適切であり信頼できるから、法的措置の根拠ともなり得る。 開発者しか使えないという方法は、規制や規格検査の分析方法としては失格である。

しかし現実には、試験・研究の現場で分析法を考案して、その後に「妥当性確認」という段階になると、計画の立案、労力、経費などは大変な難問である。 そこで、食品の分析を業務とする企業・検査機関の方々を対象とした解説書の出版を企画し、編集委員会による長い熱心な議論を経て、妥当性確認のみならず、分析の信頼性確保の全般についてもページを割くこととして、本書の編集を進めた。

まず第1章では、始めに用語の定義を行った。 また分析法の妥当性確認(メソッドバリデーション)は、IUPAC(国際純正応用化学連合会)などの国際会議で、その要件が定められる性格のものである。 妥当性確認のゴールデンスタンダードと言えるのは試験室間共同試験であるが、定量分析についてはAOAC InternationalやCodexが、IUPACのプロトコールをガイドラインとしており、試験室間共同試験の有効な試験所の数は8室以上とされている。 定性分析では、まだ国際的に合意されたプロトコールがないが、AOAC Internationalは10室以上という数字を挙げている。 こうした妥当性確認の要求事項に関する現状を紹介した。

食品に限らず国際間の取引の円滑な進行のため、1つのラボのデータが世界中で受け入れられる仕組みを「One-Stop-Testing」と言う。 輸出国はこの仕組みの普及を前提に、制度・施設の整備を進めているとも聞いている。 日本の食品分析データが海外で通用するためには、分析法の妥当性確認のみならず、内部品質管理、技能試験、サンプリングの妥当性確認も不可欠なものとなる。 また標準物質の利用や、試験所認定も考慮する必要がある。 こうした点をラボの信頼性確保として第2章に紹介した。

第3章以降は、様々な分析法の妥当性確認について、各分野の専門家にご執筆をお願いした。 その中でも日本の遺伝子組換え体(GMO)の分析法や、牛肉などの品種判別、農産物の産地判別の妥当性確認は、世界に先行例のないなかで進めてきた実績もあり、これについても盛り込むこととした。

妥当性確認の要件は、国際的な討議を経て改訂される性格のものである。 また様々な機関で各種の分析法の妥当性確認が進められている。 したがって本書は将来、加筆・改訂されていくべきものである。 しかし、現時点では国内の最適な執筆者に、国際的な状況と、最新の技術開発の現状を解説頂いたものと考えている。

(本書序文より一部抜粋)

■ 内容目次

序文<永田 忠博>

第1章 分析の信頼性確保

第1節 本書で使用する用語の定義<編集委員会>

第2節 バリデーションに対する要求事項とその実際

(1) バリデーションに対する要求事項<安井 明美/内藤 成弘>
  1. 分析法の妥当性確認とは
  2. 分析法の性能特性の要求事項
    2.1 適用性
    2.2 実用性
    2.3 信頼性
    2.3.1 選択性(selectivity)
    2.3.2 検量線と直線性(calibration and linearity)
    2.3.3 真度(trueness)
    2.3.4 回収率(recovery)
    2.3.5 精度(precision)
    2.3.6 範囲(range)
    2.3.7 検出限界(detection limit)
    2.3.8 定量限界(quantitation limit)
    2.3.9 感度(sensitivity)
    2.3.10 堅牢性(頑健性)(reggedness,robustness)
    2.4 目的適合性(fitness for purpose)
    2.5 マトリックスによる変動(matrix variation)
    2.6 測定の不確かさ(measurement uncertainty)
    2.7 トレーサビリティ
(2) メソッドバリデーションの実際(AOACの場合)<後藤 哲久>
  1. 分析法の妥当性確認のレベルと分析法
  2. PVMプログラム
  3. PTMプログラム
  4. OMAプログラム
  5. 分析法の妥当性確認の問題点

第3節 世界の動向

(1) Codex(CCMAS)<安井 明美>
  1. CCMAS
  2. クライテリア・アプローチ
  3. Codex規格における分析法の分類
  4. Codex分析法の承認の規準
(2) 国内の動向<山川 たつ子>
  1. 試験所の組織的な管理体制
    1.1 GLP制度
    1.2 食品衛生法に基づく検査等の業務管理
  2. 品質管理
    2.1 技能試験
    2.2 内部品質管理
  3. 分析法の妥当性確認
  4. 今後の流れ
BOX1 ISO、CEN<後藤 哲久>

第2章 ラボの信頼性確保

第1節 分析の品質管理

(1) 内部品質管理(IQC)<杉本 敏明>
  1. 食品分析ラボの内部品質管理に関する国際的状況
    1.1 国際的なガイドライン
    1.2 内部品質管理の組立て
    1.3 内部品質管理の手法
  2. 国内の状況
    2.1 国内のガイドライン
    2.2 内部品質管理の組立て
    2.3 内部品質管理用試料
    2.4 内部品質管理の手法
  3. 管理図と傾向分析
    3.1 シューハート管理図(Shewhart control charts)
    3.2 傾向分析の利用
  4. 内部品質管理手法使用時の注意点
  5. その他の手段
    5.1 確認試験
    5.2 安定同位元素標識化合物の利用
    5.3 ヒューマンエラー等の検知手段
  6. まとめ
(2) 技能試験(Proficienty Testing;PT)

1. 日本の現状<鈴木 達也>
  1. 国内での外部精度管理調査の実施
  2. 食品衛生外部精度管理調査の基本的な考え方
  3. 外部精度管理調査における調査試料
  4. 統計処理の基本的流れ
    4.1 データ・クリーニング
    4.2 Xバー-R管理図を代用する方法による解析
    4.3 zスコアによる解析
  5. 食品衛生外部精度管理調査における解析結果の考え方
    5.1 データ・クリーニングまたは2シグマ処理で除外された場合
    5.2 R管理図で管理線を超えた場合
    5.3 zスコアが限界外となった場合
2. 国際的な状況(CSL)<Earnshaw,A.M.,Mathieson,K.,Owen,L.M.(翻訳:斎藤 陽/監訳:後藤 哲久,塚越 芳樹)>
  1. 背景
    1.1 はじめに
    1.2 技能試験(Proficiency Testing;PT)とは
    1.3 PTの歴史
  2. PTの役割
    2.1 PTの利点とは
    2.2 PTと試験所認定
  3. PTの仕組み
    3.1 PT供給者の要件
    3.2 試料調製
    3.3 試料の均質性と安定性に対する評価
    3.4 参加者の技能を査定する
    3.5 付与値の算出
    3.6 付与値の不確かさ(u)
    3.7 ターゲット標準偏差(ばらつきの目標)σp の設定
  4. PT後に何をするか
    4.1 zスコアによる評価
    4.2 測定結果の不確かさ
    4.3 zスコアの考え方
    4.4 技能の見直し
  5. zスコアの結合
    5.1 変換修正スコア和(Rescaled Sum of Scores;RSZ)
    5.2 二乗スコア和(Sum of Squared Scores;SSZ)
    5.3 ランニングスコア
    5.4 結合zスコアの解釈
  6. PTへの参加
  7. PTの限界
(3) 標準物質<安井 明美>
  1. 認証標準物質
  2. 測定値の認証値との比較
  3. 標準物質のデータベース
    3.1 標準物質総合情報システム(RMinfo)
    3.2 国際標準物質データベース(COMAR)
  4. 標準物質に関するISOガイド
第2節 試験所認定

(1) ISO/IEC 17025:試験所認定制度<松本 年雄>
  1. 妥当性確認(規格5.4.5 方法の妥当性確認)
    1.1 規格として発行されている試験方法
    1.2 規格を拡張あるいは変更した試験方法
    1.3 試験所が開発した試験方法
  2. 不確かさ(規格5.4.6 測定の不確かさの推定)
    2.1 化学分野の試験における不確かさ
    2.2 微生物分野の試験における不確かさ
  3. トレーサビリティ(規格5.5 設備、5.6 測定のトレーサビリティ)
    3.1 化学分野の試験のトレーサビリティ
    3.2 微生物分野の試験のトレーサビリティ
(2) 試験所における不確かさの推定<森 曜子>
  1. 貝毒試験における試験所認定取得までの経緯
    1.1 貝毒試験開始
    1.2 GLP体制による試験の実施
    1.3 ISO/IEC 17025の取得に向けて
  2. ISO/IEC 17025と測定の不確かさ
    2.1 技術的要求事項への対応
    2.2 測定の不確かさの推定
  3. 麻痺性貝毒試験法の不確かさの推定
    3.1 動物を用いる麻痺性貝毒試験法
    3.2 不確かさの要因
    3.3 不確かさの成分の分類と見積り
    3.4 不確かさの合成と総合評価
BOX2 はかりの校正、分銅<松野 和久>

第3節 サンプリング<内藤 成弘/塚越 芳樹/山田 友紀子>
  1. サンプリングの重要性
  2. サンプリング関連用語
    2.1 サンプル(Sample)
    2.2 サンプリング計画(Sampling plan)
    2.3 サンプリング方法(Sampling method)
    2.4 均一性(Homogeneity)
    2.5 ロット(Lot)
    2.6 一括送付貨物(Consignment)
    2.7 サンプリング単位(Sampling unit)
    2.8 最終サンプル(Final sample)
    2.9 サンプルサイズ(Sample size)
    2.10 検査特性曲線又はOC曲線(Operating Characterstic curve)
    2.11 生産者危険(Producer's risk)
    2.12 消費者危険(Consumer's risk)
    2.13 AQL(Acceptable Quality Level):合格品質水準
    2.14 LQ:限界品質
  3. Representative sampling
    3.1 Codexの定義
    3.2 サンプリングミス
  4. サンプリング方法
  5. サンプリングに関する統計的基礎
    5.1 ばらつきの指標
    5.2 母集団の分散とサンプル平均値の分散の関係
    5.3 理論的サンプル数の決め方
    5.4 抜取検査における不良品の発見率とロットの不適合率
    5.5 コストを考慮した最適反復数
  6. サンプリングの例
    6.1 全国を代表するサンプルの収集例1
    6.2 全国を代表するサンプルの収集例2
    6.3 ロット内のサンプリングの例
  7. サンプリング数量
    7.1 Codexの食品に関する抜取検査法
    7.2 日本の食品に関する抜取検査法
    7.3 海外の食品に関する抜取検査法

BOX3 マイコトキシンのサンプリング<後藤 哲久>

第3章 化学分析法の妥当性確認

第1節 化学分析バリデーションの必須事項<後藤 哲久>
  1. 分析法の開発、妥当性確認そしてその適用性の確認
  2. 分析法開発段階で検討されなくてはいけない事柄
    2.1 検出限界、定量限界
    2.2 検量線とその直線性及び濃度範囲
    2.3 マトリックスの範囲
    2.4 頑健性
    2.5 抗体の特性(特異性、選択性、結合量など)
  3. 分析法の妥当性確認
    3.1 室内再現性
    3.2 室間再現性
    3.3 目的適合性
  4. 分析法の妥当性確認における注意事項
    4.1 妥当性確認、特に共同試験への準備
    4.2 プロトコール(手順書)の作成
    4.3 共同試験の実施
  5. 共同試験における人と組織
    5.1 共同試験(コラボレーション)に関わる人の役割と意味
    5.2 ピアレビュー
  6. まとめ

第2節 化学分析バリデーションの実例

(1) JAS分析法の試験室間共同試験<浅野 正博>
  1. 文献調査
  2. 測定方法の検討
  3. 測定条件の検討
    3.1 試料採取重量の検討
    3.2 分解条件の検討
    3.3 捕集溶液の検討
    3.4 滴定方法の検討
    3.5 滴定溶液の検討
  4. 共同試験(予備試験)
    4.1 試料調製及び配付
    4.2 均一性確認試験の方法
    4.3 測定方法
    4.4 結果及び考察
  5. 共同試験(本試験)の実施
    5.1 試料調製及び配付
    5.2 均一性確認試験の方法
    5.3 測定方法
    5.4 結果及び考察
(2) 即席めんの酸価の試験室間共同試験<坂井田 健一>
  1. 測定法の予備検討
  2. 共同試験設計
  3. 共同試験の実施
    3.1 試料調製
    3.2 均一性試験
    3.3 試験の実施
    3.4 結果の評価
    3.5 報告例
  4. まとめ
第3節 データの統計的取扱い<内藤 成弘>
  1. 妥当性確認のレベル
  2. ガイドラインの選択
  3. 技能試験に関するデータの取扱い
  4. 単一試験室による妥当性確認に関するデータの取扱い
  5. 室間共同試験に関するデータの取扱い
    5.1 室間共同試験の目的
    5.2 定量分析法の室間共同試験の必要最低条件
    5.3 実施上のポイント―定量分析
    5.4 データ解析
    5.5 報告書作成時のポイント
    5.6 報告書に記載すべき事項
  6. 配付試料の均一性確認試験
    6.1 均一性確認の基本
    6.2 San及びSsam
    6.3 均一性判定方法
  7. 変数変換
  8. 定性分析法の妥当性確認
    8.1 定性分析法の室間共同試験
    8.2 定性分析法の特徴
    8.3 定性分析法の精度指標
    8.4 外れ値検定
    8.5 2つの比率の比較

第4章 微生物検査法の妥当性確認

第1節 微生物検査法のバリデーションの概略<松岡 英明>
  1. 微生物検査の目的と検査法の分類
    1.1 生菌検出と特定菌検出
    1.2 培養法と非培養法
    1.3 生菌分離技術の重要性
  2. 新しい検査法開発の動機
    2.1 行政的要請
    2.2 検査技術ビジネス展開の要請
  3. 検査法開発から妥当性確認までの流れ
  4. 微生物検査法に関する基準や規格の作成に関与している機関
    4.1 AOAC、Codex及びISOにおける微生物検査法の議論
    4.2 専門性の高い機関との連携
    4.3 各国の国内機関の立場
  5. 妥当性確認済の微生物検査法
    5.1 AOACのOMAに登録されている検査法
    5.2 ISOに登録されている微生物検査法
  6. 国際的ハーモナイゼーションへの取組み
    6.1 AOAC方式かISO方式か
    6.2 わが国独自のスキームの構築
    6.3 微生物検査法の専門家としての活動の重要性
第2節 簡易キットのバリデーション<北原 章生>
  1. ペトリフィルム™培地製品の概要
    1.1 種類
    1.2 構造
    1.3 特徴
  2. ペトリフィルムのOMA承認プロセス
第3節 キットでない分析法のバリデーション<五十君 静信>
  1. 食品における微生物検査のバリデーション
  2. キット化されていない微生物検査においてバリデーションに必要な特性
    2.1 特異性(Specificity)
    2.2 直線性(Linearity)
    2.3 範囲(Range)
  3. 公定法による微生物検査
    3.1 MPN法による定量検査
    3.2 寒天平板直接塗抹による定量検査
    3.3 定性検査
  4. 公定法で規格基準の設定されていない微生物を対象とする検査
    4.1 培養による検査
    4.2 迅速・簡便法による検査
第4節 培地評価法<田中 廣行>
  1. 培地の品質管理
    1.1 培地の取扱い
    1.2 培地の分類
    1.3 調製培地の品質管理
  2. 培地性能の評価用菌株
  3. 寒天培地の性能評価
    3.1 発育支持性能の評価
    3.2 発育阻止性能の評価
  4. 液体培地の性能評価
  5. 発育性能の評価基準
  6. 培地性能の評価事例
    6.1 デソキシコーレイト寒天培地の性能評価事例
    6.2 EC培地の性能評価事例
  7. まとめ

第5章 遺伝子組換え体(GMO)分析法の妥当性確認

第1節 遺伝子組換え食品分析法の標準化と国際情勢<日野 明寛/布藤 聡>
  1. わが国における表示制度の導入と検知技術
    1.1 GM食品表示制度導入の経緯
    1.2 GM食品表示制度と科学的検証の必要性
  2. 海外におけるGM食品表示制度
    2.1 EUでの状況
    2.2 米国・カナダでの状況
  3. GM農産物検知技術の国際標準化
    3.1 Codex委員会
    3.2 ISO/CEN
第2節 標準化のための試験室間共同試験<日野 明寛/古井 聡/児玉 貴志>
  1. 遺伝子組換え農産物分析法の必要性
  2. 遺伝子組換え農産物の分析法開発で考慮すべきこと
    2.1 サンプリング
    2.2 マトリックス
    2.3 DNA抽出
    2.4 PCR装置
    2.5 標準物質
    2.6 キャリブレーター
    2.7 内在性DNA配列
    2.8 汚染防止
  3. 分析法としての妥当性確認試験
    3.1 定量分析法の妥当性確認試験
    3.2 定性分析法の妥当性確認試験
  4. 検証された分析法の適用範囲
  5. 今後の遺伝子組換え農作物検査法

第6章 表示検証のための妥当性確認

第1節 品種判別の妥当性確認<森田 正晶/栗原 秀夫>
  1. 品種判別法
  2. 品種判別における妥当性確認方法
  3. 定性試験法の妥当性確認方法
  4. 予備妥当性確認試験の実施例
    4.1 試料等の準備
    4.2 予備妥当性確認試験の実施
    4.3 試験結果
    4.4 試験結果の統計解析
    4.5 分析法の改良
  5. 妥当性確認本試験の実施例
    5.1 試料等の準備
    5.2 妥当性確認本試験の実施
    5.3 試験結果
  6. まとめ
第2節 産地判別の妥当性確認<有山 薫>
  1. 元素組成による産地判別
    1.1 判別の原理
    1.2 試料
    1.3 多元素分析
    1.4 ケモメトリックス
    1.5 判別の実際
  2. 元素組成による判別法の妥当性確認
    2.1 考え方
    2.2 多元素分析法の妥当性確認
    2.3 判別モデルの妥当性確認
    2.4 解析方法

第7章 残留農薬分析法

第1節 食品衛生法による残留農薬試験法と妥当性確認<米谷 民雄/佐々木 久美子>
  1. 食品衛生法における残留農薬基準
    1.1 残留農薬基準設定の歴史
    1.2 登録と同時に残留基準設定
  2. 農薬等のポジティブリスト制度
    2.1 農薬等のポジティブリスト制度導入の経緯
    2.2 ポジティブリスト制度の形
    2.3 一律基準値の設定根拠
    2.4 農薬等のポジティブリスト制度の概要
    2.5 暫定基準の設定法
  3. 食品中残留農薬の公定試験法
    3.1 残留農薬試験法設定の歴史
    3.2 告示試験法と通知試験法
  4. 残留農薬試験法の作成と分析法の妥当性確認
    4.1 残留農薬試験法の作成過程
    4.2 残留農薬試験法開発における妥当性確認
    4.3 分析法の妥当性に影響する因子
    4.4 ポジティブリスト制度施行と分析法の妥当性確認
    4.5 試験法の妥当性確認における問題点
  5. 通知試験法
    5.1 通知試験法の総則
    5.2 食品中農薬等のGC/MS及びLC/MSによる一斉試験法
  6. 公定試験法の今後
第2節 残留農薬分析の妥当性確認<石黒 瑛一/野崎 友春>
  1. 肥試料検査所における妥当性確認
    1.1 試験室内での検討
    1.2 共通試料による室間共同試験
    1.3 試料分析基準検討会の開催及び進達
  2. 多成分農薬の妥当性確認
    2.1 試験概要
    2.2 試料の調製
    2.3 試験方法
    2.4 測定値の統計処理
    2.5 結果及び考察
  3. 試験成績解析の一例
    3.1 外れ値検定
    3.2 統計計算
  4. 妥当性確認における注意点
    4.1 共同試験に用いる試料は適当か
    4.2 共同試験に参加する試験室について
    4.3 統計処理について
    4.4 統計結果の処理方法
付属資料

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■ 執筆者一覧(敬称略、肩書等は執筆時のものです)
■ 編集委員長
永田 忠博
独立行政法人 農業・食品産業技術総合研究機構 食品総合研究所 食品安全研究領域長
 
■ 編集委員
後藤 哲久
信州大学 農学部応用生命科学科 教授
丹野 憲二
(財)日本食品分析センター 専務理事
安井 明美
独立行政法人 農業・食品産業技術総合研究機構 食品総合研究所 食品分析研究領域長
湯川 剛一郎
独立行政法人 農林水産消費技術センター 理事
 
■ 執筆者(執筆順)
永田 忠博
独立行政法人 農業・食品産業技術総合研究機構 食品総合研究所 食品安全研究領域長
安井 明美
独立行政法人 農業・食品産業技術総合研究機構 食品総合研究所 食品分析研究領域長
後藤 哲久
信州大学 農学部応用生命科学科 教授
山川 たつ子
(財)日本食品分析センター 品質保証部品質保証課 課長
杉本 敏明
(財)日本食品分析センター 衛生化学部 部長
鈴木 達也
(財)食品薬品安全センター 秦野研究所食品衛生事業部 外部精度管理調査室 室長補佐
Earnshaw,A.M.
Central Science Laboratory
Mathieson,K.
Central Science Laboratory
Owen,L.M.
Central Science Laboratory
斎藤 陽
(株)GSIクレオス 理化学機器部 東京営業課
塚越 芳樹
独立行政法人 農業・食品産業技術総合研究機構 食品総合研究所 食品分析研究領域品質情報解析ユニット 研究員
松本 年雄
(財)日本適合性認定協会 試験所認定部 部長補
森 曜子
(財)日本冷凍食品検査協会 試験事業本部 試験技術部長
松野 和久
独立行政法人 農林水産消費技術センター 神戸センター消費技術部 主任調査官
内藤 成弘
独立行政法人 農業・食品産業技術総合研究機構 食品総合研究所 食品分析研究領域品質情報解析ユニット 主任研究員
山田 友紀子
農林水産省 消費・安全局 消費・安全政策課 課長
浅野 正博
独立行政法人 農林水産消費技術センター 仙台センター規格指導課 主任調査官
坂井田 健一
独立行政法人 農林水産消費技術センター 表示監視部表示指導課 農産係
松岡 英明
東京農工大学大学院 工学府生命工学専攻 教授
北原 章生
スリーエム ヘルスケア(株)食品衛生市場プロジェクト部 主任
五十君 静信
国立医薬品食品衛生研究所 食品衛生管理部 室長
田中 廣行
(財)日本食品分析センター 微生物部 部長
日野 明寛
独立行政法人 農業・食品産業技術総合研究機構 食品総合研究所 食品分析研究領域 上席研究員
布藤 聡
(株)ファスマック 代表取締役社長
古井 聡
独立行政法人 農業・食品産業技術総合研究機構 食品総合研究所 食品分析研究領域GMO検知解析ユニット 主任研究員
児玉 貴志
独立行政法人 農林水産消費技術センター 表示監視部 技術研究課 研究2係
森田 正晶
独立行政法人 農林水産消費技術センター 表示監視部 鑑定課
栗原 秀夫
独立行政法人 農林水産消費技術センター 表示監視部 鑑定課
有山 薫
独立行政法人 農林水産消費技術センター 表示監視部 技術研究課 研究第3係長
米谷 民雄
国立医薬品食品衛生研究所 食品部 部長
佐々木 久美子
国立医薬品食品衛生研究所 食品部 第1室長
石黒 瑛一
(財)日本食品分析センター 顧問/前・独立行政法人 肥飼料検査所 本部 飼料鑑定第1課長
野崎 友春
独立行政法人 肥飼料検査所 本部 飼料鑑定第1課 抗菌性物質係長


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